1. 目的
1.1. QDCの適切なコントロール
1.2. 後出しの対応依頼を防ぐ
1.2.1. 後だしの対応依頼が多かった
2. 方法
2.1. 開発量の誤認による開発計画の誤謬を防止する
2.1.1. 目的
2.1.1.1. 正しい開発量の認識のもと計画を立案する
2.1.1.1.1. 品質検査、システム更新の工数が工程に加味されていなかった
2.1.2. 適切な進捗管理
2.1.2.1. 目的
2.1.2.1.1. 進捗遅延の影響の最小化
2.1.2.2. 方法
2.1.2.2.1. TODO
2.1.3. 年次活動計画の進捗管理する（月次・部長会議）
2.1.4. 方法
2.1.4.1. TODO
2.1.4.2. 売上科目を無視した営業の排除
2.1.4.2.1. 方法
2.1.5. 方法
2.1.5.1. マージに要する作業量を正しく認識する
2.1.5.1.1. 目的
2.1.5.1.2. 方法
2.1.5.1.3. 品質検査、システム更新作業の量を正しく認識する
2.2. 多量の開発を計画的に進める
2.2.1. ２０１８年度中に終了予定だったが、検証も完了していない状況
2.2.2. 方法
2.2.2.1. 年次計画の適切な遂行
2.2.2.1.1. 目的
2.2.2.1.2. 方法
2.3. 開発リソースの制約を前提とした営業活動
2.3.1. 目的
2.3.2. 方法
2.3.2.1. 受注タイミングを適切に管理する
2.3.2.1.1. 目的
2.3.2.1.2. 方法
2.3.2.2. 受注予定数と受注数の乖離を防止する
2.3.2.2.1. 目的
2.3.2.2.2. 方法
2.3.2.3. 契約と作業着手に関する管理を適切に行う
2.3.2.3.1. 目的
2.3.2.3.2. 方法
2.4. 適切なアサインを行う
2.4.1. 目的
2.4.1.1. 適切な時期に顧客とのやりとりを始める
2.4.1.1.1. 目的
2.4.1.2. TODO
2.4.1.2.1. 軽減税率対応に対するアサインが不足している
2.4.2. 方法
2.4.2.1. TODO
2.4.2.2. 「制度変更だからリソース状況に関係なく実施する」という思い込みの排除をする（組織管理のなかにある）
2.4.2.3. 作業リソースを前提とした受注を管理する
2.4.3. 課題
2.4.3.1. 「アサインが不足した要因」と「そのことが問題視されなかった要因」を明らかにする必要がある