1. 自己資本(=純資産)
1.1. 資本金
1.2. 法定準備金
1.2.1. 資本準備金
1.2.2. 利益準備金
1.3. 剰余金
2. 1 - (変動費 / 売上高)
3. 待ち行列理論
3.1. μ
3.1.1. 1/Ts
3.2. n
3.2.1. 1/Ta
3.3. ρ
3.3.1. n/μ
3.4. Ta
3.5. Ts
3.6. Tw
3.6.1. ρ/(1-ρ)・Ts
3.7. Tq
3.7.1. Tw+Ts
4. 稼働率
4.1. a
4.2. 故障率
4.2.1. 1-a
4.3. 合成
4.3.1. 直列
4.3.1.1. a1×a2×a3×...
4.3.2. 並列
4.3.2.1. 1-(1-a1)×(1-a2)×(1-a3)×...
4.4. 平均故障間隔と修理時間から求めよ
4.4.1. MTTR
4.4.1.1. 修理時間/故障回数
4.4.1.2. Mean Time To Repair
4.4.2. MTBF
4.4.2.1. Mean Time Between Failure
4.4.2.2. 総稼働時間/稼働回数
4.4.3. a
4.4.3.1. MTBF/(MTBF+MTTR)
4.5. フォールトトレランス方式
4.5.1. デュアルシステム
4.5.1.1. 並行動作
4.5.2. デュプレックスシステム
4.5.2.1. 待機
4.5.2.1.1. ホットスタンバイ
4.5.2.1.2. コールドスタンバイ
4.5.2.1.3. ウォームスタンバイ
4.5.3. TCP Window size[kB] / Round Trip Time [ms]
5. RASIS
5.1. Reliability
5.1.1. 信用性
5.2. Availability
5.2.1. 可用性
5.3. Serviceability
5.3.1. 保守性
5.4. Integlity
5.4.1. 保全性
5.4.2. 完全性，正確性
5.5. Security
5.5.1. 安全性
6. fit&gap分析
6.1. 導入する
6.1.1. パッケージソフトウェア
6.2. 調査、分析、評価する
6.2.1. 現状
6.2.1.1. システム化要求
6.2.1.2. ビジネスプロセス
6.2.2. ズレ（gap）
6.2.3. 適合（fit）
7. スループット
8. EarndValueManagement
8.1. AC
8.1.1. ActualCost
8.2. PV
8.2.1. PlannedValue
8.3. EV
8.3.1. EarnedValue
8.4. CPI
8.4.1. EV/AC
8.4.2. コスト効率
8.5. SPI
8.5.1. EV/PV
8.5.2. スケジュール効率
9. OSI階層モデル
9.1. 第1層(物理層)
9.1.1. データを通信回線に送出するための電気的な変換や機械的な作業を受け持つ。ピンの形状やケーブルの特性なども第1層で定められる。
9.2. 第2層(データリンク層)
9.2.1. 通信相手との物理的な通信路を確保し、通信路を流れるデータのエラー検出などを行う。
9.3. 流動資産 / 流動負債
9.3.1. 200％以上が望ましい
9.4. 第3層(ネットワーク層)
9.4.1. 相手までデータを届けるための通信経路の選択や、通信経路内のアドレス(住所)の管理を行う。
9.5. 第4層(トランスポート層)
9.5.1. 相手まで確実に効率よくデータを届けるためのデータ圧縮や誤り訂正、再送制御などを行う。
9.6. 第5層(セッション層)
9.6.1. 通信プログラム同士がデータの送受信を行うための仮想的な経路(コネクション)の確立や解放を行う。
9.7. 第6層(プレゼンテーション層)
9.7.1. 第5層から受け取ったデータをユーザが分かりやすい形式に変換したり、第7層から送られてくるデータを通信に適した形式に変換したりする。
10. sort
10.1. heap
10.1.1. 木、配列
10.2. quick
10.2.1. 分割統治、中間
10.3. merge
10.3.1. ボトムアップの分割統治、間隔
10.3.1.1. 最悪計算時間 O(n log n)
10.4. insert
10.5. bubble
10.5.1. 基本交換法、隣接交換法、隣
10.5.1.1. 最悪計算時間 O(n^2)
10.5.1.2. 最良計算時間 O(n)
10.5.1.3. 平均計算時間 O(n^2)
11. wlan
11.1. 11n
11.1.1. Newest
11.2. 11a
11.2.1. Ace
11.3. 11g
11.3.1. Greater
11.4. 11b
11.4.1. BAD
12. 財務指標
12.1. 固定比率
12.1.1. 固定資産 / 自己資本
12.1.1.1. １００％以下が望ましい
12.1.2. 固定資産（設備投資等）の調達が、返済期限のない株主資本でどのくらい賄われているのかを示す
12.2. 自己資本比率
12.2.1. 自己資本 / 総資本
12.2.1.1. 高いほどよい
12.2.2. 比率が高いほど返済や金利負担のある他人資本（負債）が少ないため、企業経営の安全度が高い
12.3. 変動比率,流動比率
12.3.1. 短期の負債に対する企業の支払い能力
12.4. 総資本回転率
12.4.1. 売上高 / 総資本
12.4.1.1. 高いほどよい
12.4.2. 少ない資本で多くの利益を出すのがよい
12.5. 総資本
12.5.1. 他人資本（負債）
12.5.1.1. 固定負債
12.5.1.1.1. 長期借入金
12.5.1.1.2. 社債
12.5.1.1.3. 退職給与引当金
12.5.1.2. 流動負債
12.5.1.2.1. 支払手形
12.5.1.2.2. 買掛金
12.5.1.2.3. 短期借入金
12.5.1.2.4. 未払金
12.6. 損益分岐点
12.6.1. 固定費 / (１ - (変動費/売上高))
12.6.2. 固定費 / 限界利益率
12.6.2.1. 限界利益率
12.6.2.1.1. 限界利益/売上高
12.6.2.1.2. (売上高 - 変動費) / 売上高
13. 試験性
14. モジュール性
15. 品質副特性
16. 企業の健全な経営を実現するために、その組織の内部において適用されるルールや業務プロセスを整備し運用すること、またはその結果確立されたシステムをいいます。
17. 品質特性
18. 脆弱性検査
18.1. 外部の専門企業によるテストによって，社内ネットワーク環境の脆弱性を知り，ネットワーク環境を整備する。
19. BSC(Baransed Score Card)
19.1. ４つの視点
19.1.1. 外部
19.1.1.1. 顧客
19.1.2. 内部
19.1.2.1. 業務プロセス
19.1.3. 過去
19.1.3.1. 財務
19.1.4. 将来
19.1.4.1. 学習
19.1.4.2. 新機軸(イノベーション)
20. SWOT
20.1. 自社の強み・弱み，自社を取り巻く機会・脅威を整理し，新たな経営戦略・事業分野を設定する。
21. システム監査基準
21.1. システム監査業務の品質を確保し、有効かつ効率的に監査を実施することを目的とした監査人の行為規範
21.2. 情報システムにまつわるリスクに対するコントロールの整備・運用状況を評価し，改善につなげることによって，ITガバナンスの実現に寄与する。
21.3. 一般基準
21.4. 実施基準
21.4.1. 監査計画の立案及び監査手続の適用方法を中心に監査実施上に枠組み
21.5. 報告基準
21.5.1. 監査報告に係わる留意事項と監査報告書の記載方式
21.6. 監査人としての適格性及び監査業務上の遵守事項
21.7. システム監査人
21.7.1. 組織体の情報システムを独立した専門的な立場で検証又は評価する
21.7.1.1. システム監査の独立性(外観上の独立性)
21.7.1.2. 監査対象から独立し，被監査主体と身分上，密接な利害関係を有しない。
21.7.1.3. システム監査人の所属部署を経営者の直轄とする。
21.7.1.4. 監査対象システムにかかわっていない者
21.7.2. 監査依頼者が監査報告に基づいて改善指示を行えるように，システム監査人は監査結果を監査依頼者に報告する
21.7.3. システム監査人は，監査の依頼者(組織体の長，経営者など)にシステム監査報告書を提出する。監査の依頼者が最終的にこれを承認する
21.8. システム管理基準
21.8.1. 情報戦略立案
21.8.2. 整備・運用
21.8.2.1. コントロール
21.8.2.1.1. 情報システム投資
21.8.2.1.2. リスク低減
22. CMMI
22.1. ソフトウェア開発の生産性のレベルを客観的に知り，開発組織の能力を向上させるために，より高い生産性レベルを目指して取り組む
23. 内部統制(Internal Control)
23.1. 健全かつ効率的な組織運営のための体制を企業などが自ら構築し運用する仕組み。業務プロセスの明確化，職務分掌，実施ルールの選定，チェック体制の確立が必要である。
24. 金融庁の"財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準"
24.1. IT環境の対応とIT利用及び統制からなる
24.2. 組織目標を達成するために予め適切な方針及び手続を定め、それを踏まえて、業務の実施において組織の内外のITに対し適切に対応すること
25. ITIL(Information Technology Infrastructure Library)
25.1. インシデント管理
25.1.1. 迅速なサービスの復旧を行い、企業が行う事業活動への影響を最小限に抑える事を目的としたプロセス
25.1.2. インシデントによって中断したITサービスを合意した時間内に復旧する。
25.1.3. サービスの中断若しくはサービス品質の低下を引き起こす又は引き起こす可能性があるもの
25.2. 問題管理
25.2.1. インシデントや障害原因の追及と対策および再発防止策の策定を目的としたプロセス
25.2.2. インシデントの根本原因を突き止めて排除したり，インシデントの発生を予防したりする。
25.3. 変更管理
25.3.1. ITサービスの構成アイテム（CI）情報の精確な収集、認識と収集した情報の維持管理および確認・監査を目的としたプロセス
25.3.2. インシデントに対する既存ITサービスへの変更や新規サービスの導入を効率的かつ安全に実施する。
25.3.3. ITILにおけるサービスサポートのプロセス。
25.4. リリース管理
25.4.1. 変更管理プロセスで承認された内容を本番環境（ITサービス提供媒体）に正しく反映させる為の作業（リリース作業）をコントロールする
25.5. サービスデスク
25.5.1. ITサービスを提供する組織とITサービスを利用する顧客の窓口的役割を担い、インシデント対応などのサポート業務を行う事を目的とした機能
25.5.2. 利用者に単一窓口を提供し，事業への影響を最小限にし，通常サービスへ復帰できるように支援する。
25.6. 可用性管理
25.6.1. ITサービスの提供に必要なシステムとマンパワーに関する可用性を管理するプロセス
25.7. サービスレベル管理
25.8. ITサービス財務管理
25.8.1. ITサービスの提供に必要なコストとITサービス利用に伴う収益性を管理するプロセス
25.9. ITサービス継続性管理
25.9.1. サービス提供者と利用顧客の間で合意したサービスレベルを管理するプロセス
25.9.2. ITサービスの提供が停止した場合の顧客への影響を最小限に防ぐ事を目的としたプロセス
25.10. キャパシティ管理
25.10.1. 利用顧客が要求するサービスレベルに対し、システムに将来必要とされるリソースを管理するプロセス
26. エンタープライズアーキテクチャ
26.1. ビジネスアーキテクチャ
26.1.1. 業務の企画立案や処理過程、情報の流れを示すモデル
26.2. データアーキテクチャ
26.2.1. 情報処理に必要となるデータと、データ間の関係を示すモデル
26.3. テクノロジアーキテクチャ
26.3.1. ハードウェアやソフトウェア、セキュリティ構成を示すモデル
27. RFI(Request for Information)
27.1. 情報提供依頼書、企業が調達や業務委託をする場合や、初めての取引となる業者に対して情報の提供を依頼
27.2. アプリケーションアーキテクチャ
27.2.1. 業務・システムの構成について、情報システムの面から示すモデル
27.3. パンフレットなど既存の資料がベースなので期間は短い
28. RFP(Request for Proposal)
28.1. 提案依頼書。調達対象システムや調達条件などを示し，ベンダに提案書の提出を依頼するRFIをもとに自社の要求を取りまとめたRFPが発行される。
28.2. 詳細な見積を含む
29. ISO/IEC 25010 システム／ソフトウェア製品 品質モデル
29.1. 機能適合性
29.1.1. 「目的から求められる必要な機能の実装の度合い」
29.1.2. 正確性
29.1.2.1. 機能完全性
29.1.3. 適切性
29.2. 性能効率性
29.2.1. 「目的達成のために使用する資源の度合い」
29.2.2. 時間効率性
29.2.3. 資源利用性
29.2.4. キャパシティ
29.3. 互換性
29.3.1. 共存性
29.3.2. 相互運用性
29.4. 使用性
29.4.1. 「分かりやすさ、使いやすさの度合い」
29.4.2. 適切度認識性
29.4.3. 習得性
29.4.4. 運用性
29.4.5. ユーザエラー防止性
29.4.6. ユーザーインターフェイスの快美性
29.4.7. アクセシビリティ
29.5. 信頼性
29.5.1. 「機能が正常動作し続ける度合い」
29.5.2. 成熟性
29.5.3. 可用性
29.5.4. 障害許容性
29.5.5. 回復性
29.6. セキュリティ
29.6.1. 機密保持性
29.6.2. インテグリティ
29.6.3. 否認防止性
29.6.4. 責任追跡性
29.6.5. 真正性
29.7. 保守性
29.7.1. 「保守（改訂）作業に必要な努力の度合い」
29.7.2. 再利用性
29.7.3. 解析性
29.7.4. 変更性
29.8. 移植性
29.8.1. 順応性
29.8.2. 設置性
29.8.2.1. 「別環境へ移した際そのまま動作する度合い」
29.8.3. 置換性