1. 契約型
1.1. 証券投資信託
1.1.1. だいたいはこれ
2. 取引の種類
2.1. 制度信用取引
2.1.1. 返済期限や対象銘柄を
2.1.1.1. 証券取引所の規則で定められている
3. S&P500
3.1. 米大型株の指標
3.1.1. 代表的な500銘柄
3.1.1.1. 市場時価総額の80％を網羅
4. 事業者の不当な勧誘で契約したら
4.1. 契約の取り消しが可能
5. 募集期間による分類
5.1. 単位型
5.2. 追加型
6. 日本
6.1. 東証株価指数（TOPIX)
6.1.1. 一般信用取引
6.1.1.1. 返済期限や対象銘柄を
6.1.1.1.1. 顧客と証券会社が決める
6.1.2. 東証一部だけ上場全銘柄で算出
6.1.3. 大型株の影響を受けやすい
6.1.4. 信用
6.1.4.1. 担保
6.1.4.1.1. 委託保証金
6.1.4.1.2. JPX日経インデックス400
6.2. 1株当たり配当金の求め方
6.2.1. 配当金総額÷発行済み株式枚数
6.3. 日経平均株価(日経225)
6.3.1. 東証一部上場225銘柄の修正平均株価
6.3.2. 値がさ株や品薄株の影響を受けやすい
6.4. 全銘柄(5500)
6.5. 東証マザーズ指数
6.5.1. 東証マザーズ上場の銘柄のみで算出
6.5.1.1. 東証1,2やマザーズ、JASDAQの普通株式
6.5.1.1.1. ROEや営業利益で選んだ400銘柄
6.5.1.2. 0.05%
7. ポートフォリオを構築する
8. 商品知識
8.1. 株価指数連動型上場投資信託
8.1.1. ETF
8.1.1.1. 投資信託との違い
8.1.1.1.1. 上場してるか否か
8.1.1.2. 信用取引可能
8.1.1.3. 種類
8.1.1.3.1. レバレッジ型
8.1.1.3.2. インバース型
9. 債券
9.1. 各種債券
9.1.1. 仕組債
9.1.1.1. 相対的に金利が高い
9.1.1.2. 償還金額が元本を下回るリスク有
9.1.2. 他社株転換条項付社債
9.1.2.1. 判定日の株価
9.1.2.1.1. 額面金額での償還
9.1.2.1.2. 株式での償還
9.2. サムライ債
9.3. 外国債券
9.3.1. 円建て
9.3.2. 外貨建て
9.3.2.1. ショーグン債
9.3.3. デュアルカレンシー債
9.3.3.1. 償還を外貨で行う
9.3.4. 転換社債型新株予約債券付社債
9.3.4.1. 発行時の転換価額で株式転換可能
9.3.5. リバースデュアルカレンシー債
9.3.5.1. 利払いを外貨
9.4. リスク
9.4.1. デフォルトリスク
9.4.1.1. 判断
9.4.1.1.1. 信用格付け
9.4.2. 金利変動リスク
9.4.2.1. 金利上昇
9.4.2.1.1. 債券価格下落
9.4.2.2. 金利下降
9.4.2.2.1. 市場金利と債券価格はシーソー！
9.4.2.2.2. 債券価格上昇
9.4.2.3. 債務不履行
9.4.3. 需給関係
9.4.3.1. 表面利率が
9.4.3.2. 国際大量発行
9.4.3.2.1. 債券の供給増
9.5. 利回り計算
9.5.1. 1年あたりの収益÷投資金額×100
9.5.1.1. 1年あたりの収益
9.5.1.1.1. 年利子＋(売却価格－購入価格)÷所有期間
9.6. 個人向け国債
9.6.1. 金利
9.6.1.1. 下限
10. 株式
10.1. 投資指標
10.1.1. PER
10.1.1.1. 1株当たりが当期純利益の何倍か
10.1.1.1.1. 株価÷1株当たり当期純利益
10.1.1.2. 割安なのは
10.1.1.2.1. 低いとき
10.1.2. ROE
10.1.2.1. 自己資本に対しどれだけ利益を出したか
10.1.2.1.1. 当期純利益÷自己資本×100
10.1.2.2. PBR
10.1.2.2.1. 1株当たり純資産の何倍まで買われてるか
10.1.2.2.2. 割安なのは
10.1.2.2.3. 1倍以下になると
10.1.2.3. 高いほど
10.2. 相場指標
10.2.1. 配当性向
10.2.1.1. 税引き後の純利益から配当への割合
10.2.1.1.1. 1株毎配当金÷1毎当当期純利益×100
10.2.1.2. 会社が自己資本を活用して効率よく利益をあげていることを示す
10.2.1.3. 高いほど
10.2.1.3.1. 株主への利益の還元率が高い
10.2.2. 配当利回り
10.2.2.1. 投資金額に対する配当金の割合
10.2.2.1.1. 1株毎配当金÷株価
10.2.3. 米国
10.2.3.1. NASDAQ総合指数
10.2.3.1.1. NYのNASDAQで取引されている
10.3. 信用取引
10.3.1. 手持ちの3倍の取引ができる
10.3.1.1. レバレッジ効果
10.3.1.2. 時価総額加重平均したもの
10.3.2. できること
10.3.2.1. 株式の購入資金の借り入れ
10.3.2.2. 売却するための株券の借り入れ
10.3.2.2.1. 売りからでも参加できちゃう
10.3.3. 銘柄
10.3.3.1. 証券取引所がきめている
11. 信託投資
11.1. 株式を組み入れることができる
11.2. 運用対象による分類
11.2.1. 株式投資信託
11.2.2. 公社債投資信託
11.2.2.1. 株式は一切×
11.2.2.1.1. 運用期間中いつでも可能
11.2.2.1.2. 公社債と短期金融商品のみ
11.3. 投資家の人数による分類
11.3.1. 公募
11.3.1.1. 当初募集期間のみ購入可能
11.3.2. 私募
11.3.2.1. 機関投資家などの特定の投資家に購入させる
11.4. 設立形態による分類
11.4.1. 会社型
11.4.1.1. 投資法人
11.4.1.1.1. J-REIT
11.5. インデックスファンド等
11.6. パッシブ
11.6.1. ベンチマークに連動した運用成果を目指す
11.7. 運用スタイルによる分類
11.8. アクティブ
11.8.1. ベンチマークを上回る運用成果を目指す
11.8.2. 手法
11.8.2.1. トップダウンアプローチ
11.8.2.1.1. マクロ分析で投資比率を決めて
11.8.2.2. 不特定多数の投資家に購入させる
11.8.2.3. ボトムアップアプローチ
11.8.2.3.1. 各銘柄の投資指標の分析とか
11.8.2.3.2. 成長率の高い企業の株をピックアップする
11.8.2.3.3. グロース投資
11.8.2.3.4. バリュー投資
12. セーフティーネットと金融関連法規
12.1. 保護制度
12.1.1. だれが保護してくれるの？
12.1.1.1. 預金保険機構
12.1.1.1.1. 対象金融機関
12.1.1.1.2. 預金者保護のしくみ
12.1.1.1.3. 保護対象
12.1.1.1.4. 保護内容
12.1.1.2. 農水産業協同組合貯金保険制度もあるよ♡
12.1.1.2.1. 預金保険機構とおんなじ
12.1.1.3. 生命保険契約者保護機構
12.1.1.3.1. 責任準備金の
12.2. 金融商品取引法
12.2.1. 規制の対象
12.2.1.1. 有価証券
12.2.1.2. 通貨・金利スワップ取引
12.2.1.3. デリバティブ取引
12.3. 金融商品販売法
12.3.1. 重要事項の説明義務を違反したら
12.3.1.1. 無過失責任を負う
12.3.2. 対象外
12.3.2.1. ゴルフ会員権
12.3.3. 国内商品先物取引
12.4. 犯罪収益移転防止法
12.4.1. 取引時確認の義務
12.4.1.1. 10万円庁の振り込み
12.4.1.2. 200万円以上の現金の受け払い
12.4.2. 特定業務にかかる取引時
12.4.2.1. 7年間取引記録を保管
12.5. 消費者契約法
13. telegraphic transfer selling rate
13.1. 顧客が買うレート
14. 外貨建て保険
15. 受取
15.1. 株式数比例配分方式
15.1.1. 口座に入るってこと
16. 国内上場の外国株を売買するときも
16.1. 外国証券取引口座の開設が必要
17. 1年間の投資上限額
17.1. 40万円
18. 損益通算
18.1. できない
18.2. 投資家にとって最適なポートフォリオは
19. 資産配分の影響は大きい
19.1. なんの銘柄を選ぶかよりも
20. 経済・金融の基礎知識
20.1. 経済指標
20.1.1. 政府
20.1.1.1. GDP
20.1.1.1.1. 二つの側面
20.1.1.1.2. 発表
20.1.1.1.3. 2種類
20.1.1.2. 景気動向指数
20.1.1.2.1. 発表
20.1.1.2.2. 選定する指標の数
20.1.2. 日銀
20.1.2.1. 企業物価指数
20.1.2.1.1. 発表
20.1.2.2. 日銀短観
20.1.2.2.1. 発表
20.1.2.2.2. 業況判断DI
20.1.2.3. マネーストック
20.1.2.3.1. 発表
20.1.2.3.2. なんのこと
20.1.3. 総務省
20.1.3.1. 消費者物価指数
20.1.3.1.1. 基準年からどれだけ物価が変わったか
20.2. 日本円・米ドル間の為替相場の変動要因
20.2.1. お金が集まる３つの要因
20.2.1.1. 金利の高い国へ
20.2.1.2. 経済の強い国へ
20.2.1.3. 国際収支が黒字の国へ
21. 貯蓄型商品
21.1. 銀行等の商品
21.1.1. 総合口座
21.1.2. 固定金利
21.1.2.1. スーパー定期
21.1.2.1.1. 金利
21.1.2.2. 期日指定定期預金
21.1.2.2.1. 市場金利が基準
21.1.2.2.2. 預入期間
21.1.2.2.3. 解約
21.1.2.3. 大口定期預金
21.1.2.3.1. 預入単位
21.1.2.3.2. 金利
21.1.3. 変動金利
21.1.3.1. 普通預金
21.1.3.1.1. 決済用預金
21.1.3.1.2. 金利
21.1.3.2. 貯蓄預金
21.1.3.2.1. 決済機能なし
21.1.3.3. 変動金利定期預金
21.1.3.3.1. 解約
22. 外貨建て商品
22.1. 手数料
22.1.1. 為替手数料
22.1.1.1. 為替レートが円高になったら
22.1.1.1.1. 円換算の投資利回りは
22.1.1.2. 各金融機関で違う
22.1.1.2.1. 例えば
22.2. 為替レートと利回り
22.2.1. 為替レート
22.2.1.1. TTS
22.2.1.2. TTM
22.2.1.3. TTB
22.2.2. 為替リスク
22.2.2.1. 為替差益OR為替差損
22.2.2.1.1. 回避するために
22.2.2.1.2. 雑所得として総合課税
22.3. 外国為替証拠金取引
22.3.1. FXのこと
22.3.1.1. レバレッジ利用可能
22.3.1.1.1. 上限あり
22.4. 比率は投資家により調整
22.5. 外貨預金
22.5.1. 出た利益(元金部分)への課税は
22.5.1.1. 雑所得として
22.5.1.1.1. 総合課税
22.5.2. 外貨預金制度対象外
22.5.3. 利息の課税
22.5.3.1. 源泉分離課税20.315%
22.5.3.1.1. 所得税
22.5.3.1.2. 住民税
22.5.3.1.3. 復興特別所得税
22.5.3.2. telegraphic transfer buying rate
22.5.3.2.1. 顧客が売るレート
22.5.4. 元金部分の為替差益
22.6. 0.315%
22.7. 外国投資信託
22.7.1. 外貨建てMMF
22.7.1.1. MMF?
22.7.1.1.1. Money Market Fund
22.8. 生命保険料控除
22.8.1. 志納保険金の非課税金額の規定
22.8.1.1. 適用〇
23. その他の金融商品
23.1. 金融派生商品
23.1.1. デリバティブ
23.1.1.1. リスクを覚悟して高い収益性を追及したり
23.1.1.1.1. 株式等金融商品のリスクを低下させたりする手法
23.1.1.2. 利用法
23.1.1.2.1. ヘッジ
23.1.1.2.2. アービトラージ
23.1.1.2.3. スペキュレーション
23.1.2. デリバティブ取引の種類
23.1.2.1. 先物取引
23.1.2.1.1. 将来売買を行うことをあらかじめ約束する取引
23.1.2.2. オプション取引
23.1.2.2.1. 将来売買を行う権利を売買する取引
23.1.2.2.2. 種類
23.1.2.3. スワップ取引
24. ポートフォリオ
24.1. 意味
24.1.1. 資産の組み合わせのこと
24.2. なぜやるの？
24.2.1. リスク回避と運用の効率性を追求するため
24.2.1.1. どうやって評価すればいい？
24.2.1.1.1. シャープレシオ！
24.3. 無リスク資産と市場ポートフォリオで構成
24.4. 個人金融資産運用に必要な３つの特性
24.4.1. 換金性
24.4.2. 安全性
24.5. 大事なのは
24.6. 最適なポートフォリオとは？
24.6.1. 効率的市場仮説によれば
24.6.1.1. 市場が効率的であればすべての利用可能な情報が価格に反映されている
24.6.1.1.1. だから
25. 金融商品と税金
25.1. NISAの種類
25.1.1. アセットアロケーション！
25.1.1.1. ？
25.1.1.1.1. 資産配分のこと
25.1.2. どっちかしか選べない
25.1.2.1. 一般NISA
25.1.2.1.1. 1年間の投資上限額
25.1.2.1.2. 非課税期間
25.1.2.1.3. 配当金
25.1.2.1.4. 収益性
25.1.2.1.5. 金融商品
25.1.2.2. つみたてNISA
25.1.2.2.1. 金融商品
25.1.2.2.2. 非課税期間
25.1.3. NISAは譲渡損失を損益通算できない
25.2. 上場株式
25.2.1. 配当金の納税方法
25.2.1.1. 総合課税
25.2.1.1.1. 配当控除可能
25.2.1.1.2. 所得税も住民全も総合課税
25.2.1.1.3. ジュニアNISA
25.2.1.2. 申告分離課税
25.2.1.2.1. 譲渡損失と損益通算できる
25.2.1.2.2. 3月31日において18歳である前年の12月31日まで
25.3. 特定公社債
25.3.1. 損益通算可能
25.3.1.1. 3年間は繰り越せる